三洋電機、自然冷媒(CO2)を採用した「CO2冷媒・直膨冷凍機システム」を開発
三洋電機が国内初となる自然冷媒を使用した冷凍機システムを開発したと発表した。
プレスリリース
三洋電機株式会社(以下、三洋電機)は、スーパーマーケット向けの冷凍ショーケース用冷凍機システムに、国内で初めて[※1]自然冷媒(CO2)を採用した「CO2冷媒・直膨[※2]冷凍機システム」を開発いたしました。
現在、冷凍ショーケース用冷凍機システムの冷媒は主に代替フロン[※3]R404Aが使用されていますが、自然冷媒(CO2)は代替フロン冷媒に比べ、地球温暖化係数が約1/4000と非常に小さく、地球温暖化防止に大きく貢献します。
本システムは、NEDO(独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構)の平成20年度事業「ノンフロン型省エネ冷凍空調システム」プロジェクトに採択され、研究開発を推進しているものです。 さらに本年8月より、イオン株式会社(取締役 兼 代表執行役社長:岡田 元也、本社:千葉県千葉市)傘下のイオンリテール株式会社(代表取締役社長:村井 正平、本社:千葉県千葉市)「マックスバリュエクスプレス六郷土手駅前店」において本システムのテスト導入を開始しました。
三洋電機は、低炭素社会の実現に向け、今後もCO2技術応用機器の開発及び実用化を加速し、地球温暖化防止と快適な店舗環境の実現に貢献してまいります。※1 2009年9月25日現在
※2 冷媒を冷却機で直接蒸発させる構造の冷凍システム
※3 代替フロン:特定フロン(クロロフルオロカーボン 略称:CFC)の代替として産業利用されている合成化合物であり、ハイドロクロロフルオロカーボン(HCFC)類とハイドロフルオロカーボン(HFC)類のこと■I.開発背景、目的
1987年採択の国際条約「モントリオール議定書」により、従来冷凍・空調機器に使用されていたCFC(クロロフルオロカーボン)等の特定フロンは、オゾン層を破壊し生態に影響を与え、地球温暖化の原因になる可能性があるため、生産・使用の段階的削減が義務付けられました。現在は、オゾン層を破壊しない代替フロン[※3]のHFCが冷凍・空調機器の冷媒として使用されています。しかし、代替フロンはオゾン層の破壊はしないものの地球温暖化係数は自然冷媒(CO2)の1に対し、1430~3920と高く、依然として地球温暖化に影響を与える懸念があり、京都議定書において温室効果ガスとして排出が抑制されることになりました。2007年のHFC冷媒の二酸化炭素換算推計排出量は、13.2百万トンCO2[※4]と日本の総排出量のほぼ1%と大きく、今後も大幅な増大が予測されています。そのため、地球環境保護のためには、オゾン破壊係数がゼロで、かつ地球温暖化係数の低い自然冷媒への転換と、自然冷媒に適応した機器・システムの開発、実用化が急務となっています。
自然冷媒はCO2のほかにHC(ハイドロカーボン)やアンモニアがありますが、機器性能の低下や、冷媒自体の「毒性」「可燃性」「高圧性」で課題がありました。その点、CO2冷媒は「毒性」「可燃性」はないものの、HFC冷媒に比べて効率が低く、作動圧力が高いという冷媒特性があります。この度、効率低下の改善と高圧対応の安全設計に成功し、国内で初めて[※1]自然冷媒(CO2)を採用した「CO2冷媒・直膨[※2]冷凍機システム」を開発いたしました。※4 平成21年3月17日 産業構造審議会化学・バイオ部会地球温暖化防止対策小委員会(第21回)-配付資料「1995年~2007年におけるHFC等の推計排出量」より
■II.CO2冷媒・直膨冷凍機システムの特長
* 関連資料 参照■III.CO2削減効果について
今回テスト導入した「マックスバリュエクスプレス六郷土手駅前店」では、店舗内の冷凍ショーケースの約1/3を本システムと置き換えました。CO2冷媒機器の導入によるCO2排出削減効果は、消費電力削減によるCO2削減効果に加えて、地球温暖化係数の低い冷媒を使用したことによる温室効果ガスの排出削減効果[※7]を期待することができます。今回のテスト導入では、両効果によるCO2排出削減率は約12%と推計されます。仮に、この店舗全体のショーケース全てCO2冷媒に置き換えた場合、CO2削減率は約50%となります。
※7 冷媒をR404A(地球温暖化係数:3920)からCO2(地球温暖化係数:1)に置き換えることにより、冷媒漏洩による温暖化の影響を、1/3920に抑えることができる。冷媒漏洩率は、平成21年3月17日 産業構造審議会化学・バイオ部会地球温暖化防止対策小委員会(第21回)-配付資料「冷凍空調機器に関する使用時排出係数等の見直しについて」を参照。
